キャッシュ・フロー計算書を使った財務分析にチャレンジ
財務力を鍛えたい 2016年3月17日
キャッシュ・フロー計算書を使って財務分析をしてみよう
財務分析を行う方法には「比率分析」と「実数分析」があります。また、財務分析を行う際の主な着眼点には「安全性」「効率性」「収益性」「成長性」があります。
実際には、過去3期分程度のキャッシュ・フロー計算書の数値を基に、時系列で比較・分析することが大切です。
ここでは、大手企業のキャッシュ・フロー計算書を基に作成したキャッシュ・フロー計算書、損益計算書、貸借対照表で計算できる財務指標に注目し、比率分析をしてみます。
1）営業キャッシュ・フロー対投資キャッシュ・フロー比率（営業キャッシュ・フロー÷投資キャッシュ・フローの絶対値）
営業キャッシュ・フロー対投資キャッシュ・フロー比率とは、会社の安全性の指標の1つとして、投資キャッシュ・フローを営業キャッシュ・フローがどの程度カバーしているのかを表しています。2014年度の値は175.9％となっています。投資キャッシュ・フローがマイナスの値となり、この比率が100％以上であれば、営業キャッシュ・フローで投資に必要な資金が賄えているため、投資資金を新たに調達する必要がないことを意味します。
また、投資キャッシュ・フローがマイナスの値となり、この指標が100％を下回る場合には、本業によって生み出されるキャッシュに対して投資額が大きくなっているため、資金不足に注意する必要があるでしょう。
2）営業キャッシュ・フロー対流動負債比率（営業キャッシュ・フロー÷流動負債）
営業キャッシュ・フロー対流動負債比率とは、会社の安全性の指標の1つとして、営業キャッシュ・フローによって流動負債をどれだけカバーできているかを表しており、2014年度の値は29.8％となっています。この指標が低下している場合には、流動負債額に対して営業キャッシュ・フローが少なくなっているため、短期的な債務支払い能力に注意する必要があるでしょう。
3）営業キャッシュ・フロー対固定負債比率（営業キャッシュ・フロー÷固定負債）
営業キャッシュ・フロー対固定負債比率とは、会社の安全性の指標の1つとして、営業キャッシュ・フローによって固定負債をどれだけカバーできているかを表しており、2014年度の値は20.7％となっています。この指標が低下している場合には、将来的に固定負債の返済が厳しくなる可能性があるため、資産の売却などにより固定負債の返済財源を増やす必要があるでしょう。
4）売上高対営業キャッシュ・フロー比率（営業キャッシュ・フロー÷売上高）
売上高対営業キャッシュ・フロー比率とは、会社の安全性の指標の1つとして、売り上げがきちんと現金化されているかを表しており、2014年度の値は8.9％となっています。この指標が低下している場合には、受取手形や売掛金の回収などに問題が生じている可能性があります。
5）営業キャッシュ・フロー増加率（当期の営業キャッシュ・フロー÷前期の営業キャッシュ・フロー－1）
営業キャッシュ・フロー増加率とは、会社の成長性の指標の1つとして、営業キャッシュ・フローが前期から当期にかけてどれだけ変化したかを表しており、2014年度の値は-11.3％となっています。この指標がプラスの場合には、本業で生み出すキャッシュが増えていることを意味します。
なお、上記の分析はあくまで一例であり、実際に財務分析を行う際には、貸借対照表、損益計算書、キャッシュ・フロー計算書などの定量的な情報（量的側面）に加え、会社の経営戦略などの定性的な情報（質的側面）も加味しなければ、会社の財務状況を的確に分析できない点に注意しましょう。
キャッシュ・フローの動きに見る企業の特徴
キャッシュの流れを表すキャッシュ・フロー計算書内の「営業キャッシュ・フロー」「投資キャッシュ・フロー」「財務キャッシュ・フロー」は、当該企業の成長段階（成長・安定・停滞）に応じて、一定の傾向がみられることがあります。企業の成長段階別のキャッシュ・フローの特徴は次の通りです。
1）成長企業のキャッシュ・フローの特徴
本業が好調な成長企業の場合、本業で順調に利益を上げると同時に、減価償却費なども計上されることから、営業キャッシュ・フローはプラスとなる傾向があります。一方で、売上高が増加を続け、事業の拡大意欲も旺盛なことから、設備投資などを積極的に行うため、投資キャッシュ・フローはマイナスとなる傾向があります。その際の設備投資資金については金融機関などからも資金調達を行うことから、財務キャッシュ・フローがプラスとなる傾向があります。
2）安定企業のキャッシュ・フローの特徴
本業で着実に利益を上げている安定企業の場合、利益の計上などにより、営業キャッシュ・フローは総じてプラスとなる傾向があります。また、成長企業ほどではないものの、事業継続に必要な投資を行うため投資キャッシュ・フローはマイナスとなる傾向があります。一方で、成長段階などに借り入れた借入金の返済を進めるため、財務キャッシュ・フローはマイナスとなる傾向があります。
3）停滞企業のキャッシュ・フローの特徴
本業が滞っている停滞企業の場合、営業キャッシュ・フローはプラスであっても、その額は成長・安定企業よりも小さくなる傾向があります。そのため、借入金の返済などに必要となる資金を営業キャッシュ・フローのみで賄うことができず、保有資産売却などが必要になるため、投資キャッシュ・フローはプラスになる傾向があります。財務キャッシュ・フローは借入金の返済を進めるため、マイナスとなる傾向があります。
財務分析の留意点
ここまでは個々の財務指標の読み方について紹介してきましたが、複数の財務指標を同時に確認することで会社のことがよく分かる場合もあります。
例えば、営業キャッシュ・フロー対投資キャッシュ・フロー比率が100％を大きく下回っていたとしても、自社製品の需要拡大を受けた大規模な設備投資の結果であるならば、問題があるとはいえないでしょう。一方、営業キャッシュ・フロー対固定負債比率が大幅に改善していたとしても、営業キャッシュ・フロー対流動負債比率が大幅に悪化している場合には、社債の償還時期や長期借入金の返済時期に借り換えができずに、短期借入金を増やしている可能性もあります。このように、財務指標についても、1つの指標のみを見ていては判断を誤る可能性がある点に注意しましょう。
また、財務分析を行う際には業界平均の財務指標と比較することも重要です。自社と業界平均の財務指標とを比較することにより、自社の財務指標の推移が、業界全体の傾向を反映したものなのか、それとも自社固有の理由によって生じているのかを把握できます。
参考までに、業種別のキャッシュ・フロー計算書と財務指標の平均値を紹介しますが、これは各業界の大手企業のキャッシュ・フロー計算書を基に作成したものです。
以上
（監修 TOMAコンサルタンツグループ（株） 公認会計士 辻田晋作）
※上記内容は、本文中に特別なことわりがない限り、2016年3月2日時点のものであり、将来変更される可能性があります。
執筆者
日本情報マート
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