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テレワーク環境に求められる適正な部屋の明るさ・室温とは

社員を大切にしたい 2021年3月19日

テレワークに最適な部屋の明るさと室温を保つ

テレワークを導入する企業が増える中、各従業員の自宅の環境で「部屋の照明が薄暗く、ノートPCの画面が見づらい」「部屋にエアコンがなく、夏場や冬場は作業に集中しにくい」などの問題が生じています。とりわけ部屋の明るさや室温・湿度は、目の疲れや体調不良を招くきっかけになることから、きちんと対策を講じることが大切です。
では、自宅で作業するときの適切な部屋の明るさ、室温・湿度はどのくらいを目安にすべきでしょうか。ここでは、従業員がテレワーク環境下でも健康に働けるようにする「明るさ」「室温・湿度」について考えます。

なお、テレワークによる肩こりや腰痛を予防するデスクや椅子の選び方は、次のコンテンツが参考になります。ぜひご一読ください。

■肩こり・腰痛を防ぐ、快適で健康なテレワーク環境を整える■
https://www.ganbarusite-daido.jp/report/personnel/bp300058/

目への負担を軽減する明るさに

作業する部屋が暗いとパソコンの画面や書類などが見えにくく、目の負担が増してしまいます。部屋全体はもちろんのこと、作業するデスク周辺も明るくするのが基本です。ただし、明るすぎもよくありません。強すぎる明るさも目を疲れさせてしまうため、適正な明るさにすることが大切です。

厚生労働省によると、パソコンのディスプレーの照度は500ルクス以下、キーボードや書類などを置くデスク周辺は300ルクス以上が好ましいとされています。300ルクスは、一概には言えませんが、だいたい「新聞の文字が楽に読める程度」の明るさといわれます。

照度は、照度計という小型の機械を使えば調べられますが、最近はスマートフォン用アプリでも簡易に調べられます。無料で提供されるアプリも多いので、ぜひ活用してみるとよいでしょう。

また、部屋全体は、できる限り明暗の対照が著しくならないようにするとともに、まぶしさを生じさせないようにします。ディスプレーやデスク周辺などの明るさの差をできるだけ抑えるのも望ましいとされています。

日差しがディスプレーに当たって、画面が見えにくくならないよう注意します。窓から太陽の光が差し込むなら、ブラインドやカーテンを使って遮るようにしたり、ディスプレーの位置を変えたりするとよいでしょう。なお、ディスプレーの中には、照明の光などが映り込みにくいノングレアと呼ぶタイプのディスプレーがあります。ディスプレーの位置を変えられない、照明を消すと暗すぎるなどの場合、こうしたディスプレーを検討するのも手でしょう。
また、パソコンのディスプレーを長時間見続けていると、目の周りの筋肉が凝り固まり、目が疲れてしまいます。作業の合間に休憩を入れるのはもちろん、まばたきをしたり、遠くを見たりして目の疲れを和らげるようにしましょう。

体調不良を招きにくい室温・湿度に

適正な室温ではなく、部屋が暑すぎたり寒すぎたりすると体調を崩しやすくなります。夏場の暑い時期は屋内といえども熱中症のリスクが高まりますし、冬場の寒い時期は体を丸めて作業することで姿勢が悪くなり、肩こりや腰痛を引き起こしかねません。もちろん風邪を引いてしまうこともあるでしょう。室温はもとより湿度にも注意を払い、健康に働ける環境を整備することが大切です。

厚生労働省によると、室温は17度~28度、相対湿度は40%~70%になるよう努めることとされています。特に夏場の場合、室温28度でも熱中症になることがあるので、湿度にも十分注意を払うように気を付けます。湿度計を設置し、現在の湿度を把握できるようにしておくのが望ましいでしょう。
なお、空調メーカーのダイキン工業が理化学研究所と発表した実験結果によると、室温が28度でも湿度を55%以下に保てば快適性が向上し、湿度が40%以下なら疲労も軽減できることが実証されたそうです。
エアコンを設置していない部屋で作業する場合、夏場は湿度を下げるだけでも環境を改善できるので、除湿器を設置することを検討してもよいでしょう。

一方、冬場の場合、室内が乾燥することでドライアイなどの病気を招きやすくなります。特に長時間にわたってパソコンで作業していると目への負担が大きくなることから注意が必要です。部屋に加湿器を設置し、乾燥対策を施すとよいでしょう。最近はデスク周辺など、自身の周囲を加湿する小型加湿器もあるので、こうした製品を活用するのも一案です。
また、エアコンを使用する場合、風が直接当たると目が乾燥しやすくなります。正面からエアコンの風を受けないよう、デスクの向きやエアコンの風向にも気を付けるとよいでしょう。

以上

※上記内容は、本文中に特別な断りがない限り、2021年2月10日時点のものであり、将来変更される可能性があります。

執筆者
日本情報マート

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