健康経営に取り組むべき企業の4つの特徴
社員を大切にしたい 2021年2月16日
健康経営を有効活用するために
健康経営とは、企業で働く従業員の健康管理を積極的に行い、生産性の向上などを実現させる戦略的な取り組みです。従業員の健康課題を把握し、健康増進につながるように職場環境を改善します。特に、本記事で紹介する4つの特徴を持つ企業は、従業員の健康問題が顕在化しやすく、健康経営に取り組む必要性が高いといえます。実際に、特徴を見ていきましょう。
なお、具体的に健康経営を進めていくにはどうすればよいのかについては、次の記事で分かりやすくまとめていますので、ぜひご覧ください。
■中小企業の健康経営 実践に向けた4つのステップとは？■ https://www.ganbarusite-daido.jp/report/personnel/bp300043/
特徴1 ストレスチェック制度の結果が芳しくない
2015年から、職場環境改善を目的としたストレスチェック制度が導入されました。ストレスチェックとは、ストレスに関するアンケート形式の質問に、選択回答していくものです。50人以上の従業員を雇用する事業所には、2015年12月よりストレスチェックが義務化されています。
ストレスチェックの質問内容は、主に職場での業務状況や健康状態、周囲とのコミュニケーション度合いなどです。回答内容を分析することで、抱えているストレスの状態、職場での環境の問題点、メンタルヘルスの不調などを早い段階で察知することが狙いの1つです。そのため、ストレスチェックの回答内容をしっかりと分析することは、職場環境の見直しの契機にもなります。
もし、ストレスチェックで「高ストレス者」の割合が多い結果となった企業は、健康経営の取り組みが必要です。基準となる評点は事業所ごとに異なるものの、明らかに割合が多い場合は注意が必要です。このようになる背景として、ストレスをケアするための相談窓口が整っていなかったり、産業医などに相談できる雰囲気ではなかったりすることが考えられます。
特徴2 人材不足で、労働時間が長い
人材不足による長時間労働は、職場環境の悪化に伴う離職率増加を招きかねません。また、離職率が増加すれば、さらなる人材不足を招いてしまうという悪循環に陥ります。人材不足はサービスや品質の低下にもつながります。このような問題を抱えている場合は、健康経営の取り組みをすべき企業の対象です。
そもそも健康経営の取り組みは、人材不足の改善に役立つものと考えられています。健康経営優良法人に認定され、ホワイト企業としてイメージアップを図ることができれば、人材確保にもつながります。
■健康経営優良法人認定制度～制度の認定基準や申請の流れ～■ https://www.ganbarusite-daido.jp/report/personnel/bp300057/
特徴3 中高年の従業員が多い
中高年は加齢による健康面での不安が高まるため、従業員の平均年齢が高い企業は健康経営に積極的に取り組みたいところです。
中高年になると一般的に、今まで健康だった人も徐々に体調に変化が出てくる割合が高まります。例えば、厚生労働省「国民健康・栄養調査（2017年）」によると、「メタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）」が強く疑われる40代男性の割合は11.6％、予備軍と考えられる割合は28.9％になります。
メタボリックシンドロームや糖尿病などは、一見すると肥満というほどではないこともありますが、実は体の内部で静かに進行しているというケースもあります。さらに、脳梗塞や心筋梗塞などの急性的な病気のリスクも高まっていくため、定期的な健康診断はもちろん、気になる所見があれば再検査などきちんと対処し、早期発見につなげなければなりません。
特徴4 従業員の食生活に乱れがある
業種や従業員の年齢層にもよりますが、ランチ休憩が不規則でファストフードが多い、外食が多いなど従業員の食生活が乱れがちな職場では、生活習慣病などを引き起こすリスクがあります。そのため、健康経営の取り組みで食事管理を含めた体づくりを進めなければなりません。
食生活の乱れは肥満、高血圧、高脂血症などの生活習慣病につながりやすくなります。例えば、揚げ物など脂質の多い食事を取りすぎると肥満につながり、また塩分の取りすぎは高血圧、脳卒中のリスクを高めてしまいます。そのような事態を避けるためにも、会社が主体となって積極的な体づくりに取り組むことで、従業員一人ひとりが健康的になり、結果的に業績の向上も期待できるでしょう。
特徴に当てはまる企業こそ健康経営の取り組みが不可欠に
健康経営に取り組むべき企業の特徴を4つご紹介しました。まずは、現状の自社の職場環境を客観的に判断し、特徴に当てはまるなら健康経営の実践を検討してみましょう。
具体的には、健康経営の意義や重要性を明文化した「健康宣言」などを作成します。次に宣言を実現させる組織体制を作り、どのような取り組みをするかを明確にしてから施策を実施します。実施後は、施策の効果を検証し、改善を図っていきます。また、健康経営を継続するためには、コミュニケーションがとりやすい環境づくりをして、全社的に健康経営への意識づけをしていくことも重要です。
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以上
※上記内容は、本文中に特別な断りがない限り、2021年2月8日時点のものであり、将来変更される可能性があります。
執筆者
日本情報マート
中小企業の頼れる情報源として、経営者の意思決定をサポートするコンテンツを配信。 「開業収支」「業界動向」「朝礼スピーチ」など2000本を超えるコンテンツを有するほか、年間200件以上の市場調査も行っている。現在、50を超える金融機関に情報提供を行っている。
