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2016年3月14日

社員の比較優位を見つけて適材適所を実現する

事業戦略 組織運営 部下育成

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比較優位とは

比較優位とは、英国のデヴィッド・リカードという経済学者が発見した2カ国間の自由貿易に関する理論です。ここには、なぜ貿易が行われるのかという根本的な考え方が隠されていますが、その考え方は適材適所のマネジメントにも応用することが可能です。

まず、比較優位の基本を理解するために、A国とB国の例を見てみましょう。A国では工業製品を1単位生産するのに2の労働力が、農産物を1単位生産するのに4の労働力が必要だとします。一方、B国では、工業製品を1単位生産するのに10の労働力が、農産物を1単位生産するのに5の労働力が必要だとします。なお、工業製品と農産物はそれぞれ1単位当たり1の価値があるとします。

労働力の比較

工業製品と農産物のいずれにおいても、A国の生産性がB国に勝っています(少ない労働力で生産できます)。そのため、投入できる労働力が無限であれば、A国は全てを自国で生産したほうが効率的です。

しかし、現実には投入できる労働力に限りがあります。また、一方の財に労働力を投入すれば、他方の財に投入できる労働力が減少します。例えば、A国で工業製品1単位を生産するためには、2の労働力が必要です。これは、農産物0.5単位の生産と同じです。つまり、A国が工業製品を1単位生産するためには、農産物0.5単位の生産を犠牲にしていることになります。

このように、ある選択をしたために犠牲になった利益(選択できなかった行動から得られる利益)を、経済学では「機会費用」といいます。機会費用とは、その選択によって失った利益(=損失)だといえるので、この機会費用が小さくなるような選択を行うことが合理的です。

両国の機会費用は?

工業製品の生産における機会費用を考えてみます。A国で工業製品1単位を生産するためには、0.5単位の農産物が犠牲になります。つまり、A国の工業製品1単位の生産における機会費用は0.5です。

一方、B国では工業製品1単位を生産するためには、農産物2単位の生産が犠牲になります。つまり、B国の工業製品1単位の生産における機会費用は2です。

両国の工業製品1単位の生産における機会費用を比較するとA国のほうがB国よりも小さいため、B国が工業製品を生産する場合に比べて、A国が工業製品の生産を行ったほうが損失が小さくなります。これを「A国は工業製品に比較優位がある」といいます。

次に、農産物の生産における機会費用を考えてみます。A国で農産物を1単位生産するためには、2単位の工業製品が犠牲になります。つまり、A国の農産物1単位の生産における機会費用は2です。

一方、B国では農産物1単位を生産するためには、工業製品0.5単位の生産が犠牲になります。つまり、B国の農産物1単位の生産における機会費用は0.5です。

両国の農産物1単位の生産における機会費用を比較するとB国のほうがA国よりも小さいため、A国が農産物を生産する場合に比べて、B国が農産物の生産を行ったほうが損失が小さくなります。これを「B国は農産物に比較優位がある」といいます。

こうした状況が明らかになれば、各国が比較優位のある品目に特化して生産し、比較優位のない財は貿易によって入手することが合理的ということになります。これが自由貿易の基本的な考え方なのです。

比較優位を見つけて適材適所を実現する

1)チーム内などの業務分担に応用する

比較優位の考え方は、貿易以外のビジネスシーンにも応用できます。ここでは、比較優位の考え方に基づいて人材配置を考えてみましょう。貿易の場合は財の生産能力を比較しましたが、人材配置の場合は社員の業務遂行能力(業務遂行時間)を比較します。

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