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2016年3月11日

具体的だからこそ惑わせる数字の落とし穴に気をつけろ!

発想法 税務・財務・会計 部下育成

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「当社比30%アップ!」の謎

テレビなどの広告を通じて、自社の従来の製品と新製品を比較した広告を目にした経験のある人は多いのではないでしょうか。例えば、「処理スピードが30%アップ(当社比)」「洗浄力が10%アップ(当社比)」など数字が強調された広告です。

こうした広告を目にすると、なんとなく「処理スピードが30%もアップしたんだ。今度の新製品はすごい性能なんだな」という気持ちになってしまうものです。

でも、ちょっと待ってください。これは本当に“すごい新製品”なのでしょうか。

数字のトリック?

ビジネスでは、できるだけ正確かつ具体的に物事を伝えたり、把握する必要があります。そのための最も基本的な方法は数字を使うことといえるでしょう。

ただし、単に数字を使えばよいということではありません。数字の見方や使い方を理解し、注意を払わなければ、数字に惑わされることになりかねません。

さて、冒頭の例ですが、結論からいうと「処理スピードが30%アップ(当社比)」だけでは、本当に“すごい新製品”かは判断できないと考えなければなりません。

問題点の一つは、「30%アップ」の根拠となっている従来の製品の性能が分からないということです。

例えば、従来の製品の処理スピードが、「毎分10個」か「毎分1個」によって、30%アップの意味合いは全く異なります。毎分10個から30%アップした場合は3個増加して「13個」となりますが、毎分1個からでは増加するのは0.3個で「毎分1.3個」にしかなりません。

もう一つの問題点は、他社製品や業界水準の処理スピードが分からないということです。例えば、業界の最高水準が毎分10個の場合、新製品が30%アップして毎分13個になったとしたら、それは“すごい新製品”と評価できるでしょう。しかし、毎分1個から30%アップして毎分1.3個になっただけだとしたら、そうした評価にはならないかもしれません。

もちろん、実際の広告では、こうした消費者の誤解を招きかねないような数字の使い方をしていることはありません。しかし、注意深く広告の内容を確認しなければ「30%アップはどの程度すごいのか」ということは正確に分からないのは事実です。

ビジネスにおいて、数字は物事を把握するためには大切なものです。しかし、このように、ただ目の前にある数字をみているだけでは、数字の本当の意味を理解できないことや、時には事実を誤って理解してしまうこともあるのです。こうした、いわば“数字のトリック”の代表的な2つの例を紹介します。

例1:伸び悩む高成長率企業

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